省資源・生物多様性への取組み

事業活動と環境負荷

2023年度のグループ合計※のエネルギー消費量、化学物質などの生産に伴う資源投入量と、二酸化炭素(CO₂)、廃棄物などの排出量は下記の通りです。

INPUT（投入量）

【エネルギー　1,437 TJ（▲5％）】

電力	135,629 MWh	（▲6％）
重油	2,074 kL	（▲6％）
軽油	1.993 kL	（190％）
灯油	30.788 kL	（▲16％）
LPG	79.6t	（20％）

【取水量　1,711千m³（▲14％）】

上水	297千m³	（▲1％）
工業用水	956千m³	（▲9％）
地下水	458千m³	（▲28％）

【原材料】

半導体材料、金属材、プラスチック材、電装部品、化学薬品、ガス（窒素、酸素など）、ダンボール

事業プロセス

研究開発、設計、資材調達、製造

製品

OUTPUT（排出量）

【大気環境への負荷】

二酸化炭素（※1）

67,463千t-CO2

(▲11％)

【廃棄物】

総排出量	1,915t　(▲57%)

※2022年度よりサンケンコアで算出（対象：サンケン電気・石川サンケン（堀松・志賀・能登）・山形サンケン・福島サンケン、サンケンプラザ・ 半導体信頼性評価センター・大連サンケン)。

水資源の管理

取水量と売上高原単位の推移

サンケングループは、上水、地下水、工業用水の水資源を利用しています。水資源は、大切な限りある資源と認識し、生物多様性および生態系の保護の観点からも、取水量の削減に努めています。
尚、「取水量の削減」については、工場単位で推進しておりましたが、今後は国内・大連グループ合計として「前年度比原単位１％改善」の目標を設定し、取り組んでいきます。

廃棄物の削減と資源循環

資源の有効利用および枯渇防止の一環として、「ごみの発生抑制」「排出量の削減」「再資源化の推進」を継続的に展開しています。また、本社の廃棄物については、27分類以上に分別し、細かく管理することより、リサイクル化の推進に努めています。
昨今注目されている「廃プラスチック」については、国内指定業者に処理を依頼し、業者は自社で焼却のうえ、発電や乾燥工程に利用しています。処理に関しては、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」に基づき、マニフェストにおける管理を徹底するとともに、定期的に業者に出向いて確認を実施しています。

廃棄物発生の推移（国内製造拠点合計）

廃棄物排出量の推移

石川サンケン 画像カメラによる自動検査

人による目視検査を画像カメラによる自動検査に変更する事で、生産効率向上に取組んでいます。
実際に「内観目視検査の画像カメラ検査化」や「JCR工程のJCR有無目視の画像カメラ検査化」などで、2015年より約30人の人員削減が実現しました。

石川サンケン 省エネタイプ空調機器の導入

脱フロン22（※）を機に 資材冷蔵庫の庫内空調機器の更新を実施し省エネタイプ品を導入した事に伴い従前の機器より省エネを実現しました。

旧システム：34,177kWh/年　
新システム： 21,466kWh/年　37％低減

※脱フロン22：オゾン層破壊効果の高い特定フロン（HCFC）を2020年までに全廃する事

生物多様性への貢献

石川サンケン堀松工場敷地内に「ブナの木（６本程）」が見つかりました。このブナの木は環境にやさしい木であるとともに、標高33メートルという、日本のブナのなかで最も低い土地に群生している珍しい木である事が判明。石川サンケンでは、このブナの木を守る事で、自然環境の保全につながると考え、また、この希少な木を後世に残していくため、敷地内の造成計画を変更し、整備・保全に努めてまいります。

マイ水筒運動の推進

「プラスチックごみ」の社内における廃棄量削減に向け、できる事から実施する第一弾として、『マイ水筒運動の推進』を2019年8月より国内全事業所で取組んでいます。特に、社内の「ペットボトル」や「使い捨てプラスチックカップ」などの廃棄量を抑制し、SDGsが目指す「持続可能な社会の実現」に寄与していきます。
（参考）ペットボトル廃棄量：156,000本（約４トン）／年（本社・東京事務所・大阪支店・名古屋営業所）

山形サンケン 省エネ・省資源活動 段ボールの分別回収・有価物化

省エネ・省資源活動として、 廃棄物固形燃料（RPF）としていた段ボール類を2021年9月より、分別回収、有価物化を行いました。全従業員への周知を行い、協力を要請。全社での分別を実施し、再資源化処理（リサイクル）を行っております。月平均2,000㎏回収と大きな効果が出ており、省資源への取組みとして今後も進めていきます。

山形サンケン 省エネ・省資源活動プラスチックケースの再利用・再資源化

ウェーハケース（プラスチック）の再利用化に2021年10月より取り組んでいます。これまで産業廃棄物として再資源化処理（リサイクル）を行っていましたが、現在は再生業者・ウェーハメーカーと協力し、ウェーハケースの再使用処理（リユース）を実施しています。