未来を創るサンケン社員

電気自動車におけるカーエアコン・コンプレッサ用デバイスの開発

車載・産機向け3相モータドライバIPM担当

　Tさん

電気自動車のコンプレッサに搭載するIPMであるSAM2シリーズを開発しています。SAM2はモジュール製品であるため、部品点数の削減やコンプレッサ全体のサイズ縮小に貢献し、車体の軽量化や燃費の向上へつながります。
また、インバータ化による繊細な空気制御が出来るため、電力消費を抑制し「エコ・省エネ、高効率化」につながっています。
SAM2シリーズの中でも担当製品の量産が近づき、自身の部署はもちろん関係部署もより一層忙しくなってきました。他のシリーズ品も順次量産を開始していく計画のため、しばらくは気が抜けない状況です。オフタイムでは、果実酒づくりを趣味にしており、今年は何の果実を漬けようか思案しています。先々は、瓶を増やして種類を充実させたいと思います。

エネルギー効率の高い電源システムを実現するIC製品の開発

デジタルパワーマネジメントIC担当

　Oさん

デバイスに搭載される制御プログラムを担当しています。プログラムを最適化することで、一般的なアナログ制御に比較し、高効率かつ高機能な電源システムを実現することができます。また、周辺部品を取り込むことで部品点数の削減、システムの小型化による省資源化につながり、自身の仕事がSDGsにも貢献していると考えます。
本社では、ものづくり開発センター棟が稼働し実験室も新しくなり、快適に検証が出来るようになりました。コロナ禍の自粛もしばらく続くと思われますが、落ち着きが見られたら、趣味のバイクで遠乗りに出かけたいと思います。

EVインバータ用MOSFETとOBC用SBD^※製品の変換効率の改善および信頼性向上に焦点を当て研究

海外技術拠点でのプロセスデザイン

　Lさん

APTC^※のプロセスデザインチームにて、SiC^※基板のMOSFETおよびSBDの特性シミュレーション、デザイン設計並びに測定を通じた特性評価をしています。
私たちが使用するすべての電子製品は電力を消費します。高電圧・大電流・高周波数にて使う半導体をパワー半導体と言い、いかに電力の伝送および変換時に損失を減らすかが要求されます。SiCはSiに比べて高温・高電圧特性が優れており、これは、パワー半導体分野で最も必要とされるメリットでもあります。
このパワー半導体を使う事で、電力を得る過程において必要なエネルギーの損失を減らす事ができます。たとえば、EV部品をSiC半導体に代替すれば、冷却システムの簡素化および電力消費量の減少とともに効率的なエネルギー使用が可能になるため、環境問題や公害問題の解決に大きく役立ちます。

※APTC：アドバンスド パワーデバイス テクノロジーズ（株）
韓国ソウルに拠点を置く技術開発センター
※SiC：シリコン（Si）と炭素（C）で構成される化合物半導体材料
※SBD：ショットキバリアダイオードの略

化合物半導体SiCを使ったSBDの開発を担当

化合物半導体SiC-SBD開発

　Mさん

私たちの部署は、スイッチング電源の力率改善回路（PFC）用途へ、電力損失の低減を目的とし、SiC-SBDを開発しています。
PFCは、シリコンFRD^※を高速スイッチングさせる事で動作しますが、FRDがオフした際に流れるリカバリー電流で電力損失が発生します。そのため、リカバリー電流を抑えられるシリコンSBDを使えば改善しますが、FRDほどの耐圧を出せない問題があります。そこで、シリコンよりも絶縁破壊強度が高いSiCをSBDに適用する事で、高耐圧化とリカバリー電流低減を可能とし、低損失に繋がります。
SiCは上記のようなメリットを持つ反面、サージ電流耐性が低いデメリットもありますが、チップ構造を変える事で改善を図りました。これにより、異常動作によるサージ電流が発生しても回路は壊れず、ロバスト性に優れた機器の製造を可能にします。このように、低損失な製品を開発する事でSDGsに貢献したいと思います。

※FRD：ファーストリカバリーダイオードの略

海外協業パートナー企業との共同プロジェクトをマネジメント

SAM2パッケージを使ったIPM開発

　Nさん

SAM2パッケージを使ったIPMの開発において海外協業パートナー企業との共同プロジェクトをマネジメントするのが主業務です。
開発している製品は、拡大するxEV市場および産機市場において技術革新の基盤となるモータ制御をターゲットアプリケーションとしています。
海外の協業パートナーと協議していく事で、世界的な環境課題の解決やCO₂削減目標に対するアクションも取り込んでいけると考えています。
海外でのxEV動向も追っており、特に欧州での環境対応規制は厳しい事から、要求に応えていけるように開発を進めています。同時に、当社の環境対応力を高める事へ繋げられると考えています。