採用情報

育成制度

自ら進んで学ぶ姿勢を全力サポート

社員の成長は会社成長に繋がるという考えのもと、教育研修を積極的に行っています。(50種類以上)
教育研修の多くは公募制なので、学びたいことを自信で選んで受講することができ、自身の就業プラン、キャリアビジョンにあった知識を身につけられます。
また、ほとんどの教育研修の費用は会社で負担しているので基本的に無料で受講することができます。

入社後の社員教育計画

2つの教育方針

  1. それぞれの資格・役割・職種が必要とする、知識・能力の教育を実施し、各階層にふさわしい人材の育成を図る。【能力教育】
  2. 個人と会社のつながり(自分は会社に何を貢献できるのか)を見つめ直した上で、社員の一体感の醸成、チャレンジ精神の高揚を図る。【意識改革教育】

方針に応じた教育の柱・ねらい

  1. 品質管理の強化を図る
  2. 設備保全力・開発力の強化を図る
  3. 収益改善のための管理技術力強化を図る
  4. 資源の有効活用を図る
  5. 自立型の専門家を育てる

具体的施策

1.階層別教育(昇格要件 職務能力)

①階層別に必要と考えられる一般知識 役割知識に関する教育を行い、階層にふさわしい人材の育成を図る
②この教育は、全員必修の義務教育と計画的・継続的に上位者育成を図る選抜教育があり、ともに昇格要件として位置付ける
<新卒・中途採用時研修、昇格時研修、レベルアップ研修、リーダー研修>

2.職能別教育

①各部門の職務能力別に必要最小限の専門教育を行い、専門家の育成を図る
②この教育は、法的に必要な教育も計画的に実施していく
<実務対応技術教育、法的必須教育、部署別専門教育等>

3.特定業務教育

①特定業務に必要な教育及び資格取得教育として位置付け、各業務に応じて必須と選抜に分けて外部機関等の講習会で習得するものとする
<電気設備管理、安全衛生管理、危険物取扱管理、内部品質監査等>

4.自己啓発教育

①各職能にあわせたコースを設け、自ら”学ぶ”という積極的な意識をうながすもの
<分野別通信教育(2~6ヶ月コース)等>

5.職場内教育→各部門が主管

①工場内の技術指導教育として位置付け、生産・製造・品質活動の中で必要とするスキルを中心に実務に即した技能を身につけることに役立てる
<あすなろ運動、原価低減活動、新人異動者指導等>

6.部門教育→技術部門が主管

①各職場環境に応じ、必要な教育・訓練を計画的及び継続的に実施し、結果について有効性を的確に評価していくもの
<静電気対策、製品特性、チップ構造、工作機械、CAD等>