投資家の皆様へ
FAQ
Q1.サンケン電気は何をしている会社か知りたいのですが。
A1.当社は半導体、電源機器の製造、販売ならびにこれらに付随するサービスを主な内容として事業展開しております。主要製品としては下記のものがあり、電源およびその周辺領域を主な事業領域としております。
| 区分 | 主要製品名 | |
| 半導体部門 | 半導体製品 | ハイブリッドIC、モノリシックIC、ホールIC、トランジスタ、MOSFET、サイリスタ、整流ダイオード、ショットキバリアダイオード、発光ダイオード、冷陰極放電管 |
| 電子製品 | スイッチング電源、トランス | |
| 電源機器部門 | 無停電電源装置、モータ制御用インバータ、直流電源装置、高光度航空障害灯システム、各種電源装置 | |
Q2.製品の用途について知りたいのですが。
A2.当社の半導体製品は、TV(モニター含む)・オーディオ・コンピュータ周辺機器等のAV・情報機器向けの売上が約6割を占めていますが、近年は白物家電向けや、電子化が進む自動車向けへの販売が拡大しつつあります。
スイッチング電源は、プリンタやFAX、複写機等のOA機器に多く使用されており、ノートパソコン向けACアダプタもこの製品の1つです。
電源機器製品は大きくカスタム電源製品と汎用電源製品に分けられます。カスタム電源製品は電話基地局用無停電電源装置をはじめ、官公庁、電力会社向け製品が中心となっています。また、汎用電源製品はコンピュータ端末やサーバ用小型無停電電源装置、VVVFインバータをなどを主力とし、企業の情報化・省電力化投資向けに販売されています。
スイッチング電源は、プリンタやFAX、複写機等のOA機器に多く使用されており、ノートパソコン向けACアダプタもこの製品の1つです。
電源機器製品は大きくカスタム電源製品と汎用電源製品に分けられます。カスタム電源製品は電話基地局用無停電電源装置をはじめ、官公庁、電力会社向け製品が中心となっています。また、汎用電源製品はコンピュータ端末やサーバ用小型無停電電源装置、VVVFインバータをなどを主力とし、企業の情報化・省電力化投資向けに販売されています。
Q3.設立・沿革について知りたいのですが。
A3.昭和12年10月、東邦電力株式会社社長の故 松永安左ヱ門氏により科学技術研究機関として「東邦産業研究所」が設立されました。故 小谷銕治氏(当社創業者)は、この研究所でセレン整流器などの試験研究に取り組んでいましたが、終戦により同研究所が解散となったため、技術者と設備を継承し、昭和21年9月5日、東邦産研電気株式会社を設立しました。昭和36年10月には東証二部に上場、昭和37年6月には社名を現在のサンケン電気株式会社に変更しました。昭和44年10月に大証二部に上場、昭和45年8月には東証、大証の一部に指定替えしました。
その後の詳細については沿革のページをご覧下さい。
その後の詳細については沿革のページをご覧下さい。
Q4.「サンケン電気」という社名の由来を知りたいのですが。
A4.「東邦産業研究所」という戦前に設立された研究機関が当社の出発点であることから、当社の旧社名は「東邦産研電気株式会社」でしたが、技術志向の会社であることを表す「産研」の部分を親しみやすい表現にするためカタカナに変え、昭和37年6月に現社名の「サンケン電気株式会社」に変更しました。
Q5.サンケン電気の証券コードを知りたいのですが。
A5. 「6707」です。株価情報については株価情報のページをご覧下さい。
Q6.サンケン電気の今後について詳しく知りたいのですが。
A6.当社の経営方針につきましては社長のメッセージ、もしくは決算短信の「経営方針」に詳しく記載されております。今後の業績見通しにつきましては、決算短信の「業績の見通し」に記載されており、変更があった場合は「業績予想の修正に関するお知らせ」としてTOPページのニュースリリースに記載いたします。
Q7.決算発表時期を知りたいのですが。
A7.年4回、下記の通り行っております。| ・第1四半期決算発表 | 8月初旬 |
| ・中間決算発表 | 11月初旬 |
| ・第3四半期決算発表 | 2月初旬 |
| ・通期決算発表 | 5月初旬 |
Q8.株主名簿管理人と株式の諸手続について教えてください。
A8.
・株主名簿管理人
・株主名簿管理人事務取扱所
・株主名簿管理人取次所
| 三井住友信託銀行株式会社 | |
| 住所 | 〒100-8233 東京都千代田区丸の内一丁目4番1号 |
| 三井住友信託銀行株式会社 証券代行部(証券代行事務センター) | |
| 住所 | 〒168-0063 東京都杉並区和泉2-8-4 |
| 電話 | 0120-782-031(フリーダイヤル) |
・株主名簿管理人取次所
三井住友信託銀行株式会社 全国各支店
・株式の諸手続につきましては株式事務のご案内のページをご覧下さい。